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| 07 | 01 |
| 2010 | |
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| 06 | 22 |
| 2010 | |
アフィリエイトを始めたのは、まだ2年くらい前です。そのころは、アフィリエイトという言葉を知らずに楽天の商品やアマゾンの商品をブログで紹介していました。まったく成果は得られませんでした。
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| 06 | 13 |
| 2010 | |
谷亮子ショック！？ 小沢系タレント候補、無援地獄
菅直人首相（６３）に寝首をかかれる形で、民主党の表舞台から排除された小沢一郎前幹事長（６８）。その小沢氏の主導で、７月１１日予定の参院選に初出馬を決めたタレント候補の陣営が戦々恐々としている。突然、ハシゴを外されたうえ、反小沢カラーが鮮明な新執行部では“特別待遇”は望み薄。どの程度の選挙支援を得られるかも不透明で、早くも“菅派”に変身する候補者も現れている。
民主党から出馬するタレント候補は、芸能界からは岡部まり（５０、大阪選挙区）、落語家の桂きん枝（５９、比例代表）、歌手の岡崎友紀（５６、同）、庄野真代（５５、同）の４氏。スポーツ界からは五輪柔道金メダリストの谷亮子（３４、比例代表）、体操銀メダリストの池谷幸雄（３９、同）、競輪銀メダリストの長塚智広（３１、茨城選挙区）の３氏で、いずれも幹事長時代の小沢氏から全面支援を取り付けて出馬を決断しただけに胸中は複雑だ。ある関係者はこう危機感をあらわにする。
「たとえば岡部氏の大阪選挙区では自民、公明、共産、社民各党に加え、みんなの党やたちあがれ日本も候補擁立を検討しており、無党派層争奪戦の激化は必至です。そんな状況で、カネの問題で幹事長を辞任に追い込まれた小沢さんの強力なバックアップは、いくら知名度があるとはいえイメージ戦略が重要なタレント候補にとってはいまや重荷。ただでさえ今年はタレント候補に対する世間の風当たりも強く、小沢さんとの立候補表明会見は裏目だった」
比例候補も必死だ。参院比例区は「非拘束名簿方式」で、個人得票の順位がそのまま党内の議席獲得順位となる。
だが、小沢氏との幹事長業務引き継ぎをわずか５分で終わらせた「反小沢七奉行」の１人である枝野幸雄幹事長（４６）は、「選挙区での協力関係から比例は連合系候補の当選が最優先で、タレント候補はあまり眼中にない」（永田町関係者）とみられているのだ。
それだけに、政治アナリストの伊藤惇夫氏は、「比例のタレント候補の中でも、最も危機感が強いのは『小沢先生の応援は地球を覆うほどの愛』と豪語してしまった谷亮子」と指摘する。
「小沢氏の期待が最も高かった比例候補は間違いなく谷ですが、もともと政治家とトップアスリートの両立など実現不可能で、谷の擁立がタレント候補のイメージを悪化させた部分は大きい。現執行部もそのことは重くとらえており、特別待遇どころか立候補取りやめを打診したり、谷自身が辞退する選択肢が浮上しても不思議でない。他の候補も似たようなもので、小沢氏に乗せられてタレント候補になったことは、本人にとってもプラスにならないでしょう」
ただ、そんな逆風下でも、選挙のプロとして小沢氏が推す新人候補に張り付き指導する「小沢秘書軍団」の派遣は続く。
「参院選は選挙区が広く組織票だけでは戦えないうえ、今回は与党だけに守りの選挙になってしまい、苦しい部分がある。無党派層の取り込みが必要で、その意味でタレント候補の存在は重要と考えている小沢氏は、幹事長辞任後も、各候補の下に有能な秘書を引き続き派遣しています。選挙が迫れば、さらなる浮動票取り込みを狙って『小沢ガールズ』も投入されることでしょう」（伊藤氏）
ただ、当のタレント候補たちは、早くも「菅代表は鳩山前総理と共に民主党を結党し、政権交代を実現すべく党の礎を築いた功労者」（岡部）「僕も新しいイメージに貢献できるように努力していきたい」（池谷）などと、菅執行部をヨイショして小沢離れを見せ始めている。
桂きん枝氏に至っては「菅新首相こそ“切り札”」として、谷の夫でプロ野球巨人の佳知選手を引き合いに、「９回ウラ、代打谷ぐらい。まだこんなバッターがおったんかいという感じ」とまで持ち上げた。
だが、民主党幹部の１人は「正直、小沢さんの息がかかった有名人だけに、出過ぎた支援はできない」とにべもない。
激戦の大阪選挙区に挑む岡部まり事務所は「小沢さんが幹事長を降りられても、何も変化はありません。やるべきことをやるだけというスタンスです」（広報担当）とコメント。一方、比例の谷亮子事務所は「まだ活動をスタートしたばかりで選対責任者も決まっておらず、現時点で特にお話しできることはありません」（事務所スタッフ）としている。
鳴り物入りでヘッドハントされたものの、突然上司の庇護を失ったサラリーマンにも似た悲哀が、各陣営に漂っている。
引用：http://news.livedoor.com/article/detail/4823660/
やっぱり民主党のタレント候補は、小沢氏の息がかかっていたんですね。数字合わせで選挙にさえ勝てばよいという国民を馬鹿にしたものだと感じました。脱小沢に成功したら民主党にもう一度だけチャンスを与えてもよいかなという気になってきた。選挙当日まで迷います。
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菅直人首相（６３）に寝首をかかれる形で、民主党の表舞台から排除された小沢一郎前幹事長（６８）。その小沢氏の主導で、７月１１日予定の参院選に初出馬を決めたタレント候補の陣営が戦々恐々としている。突然、ハシゴを外されたうえ、反小沢カラーが鮮明な新執行部では“特別待遇”は望み薄。どの程度の選挙支援を得られるかも不透明で、早くも“菅派”に変身する候補者も現れている。
民主党から出馬するタレント候補は、芸能界からは岡部まり（５０、大阪選挙区）、落語家の桂きん枝（５９、比例代表）、歌手の岡崎友紀（５６、同）、庄野真代（５５、同）の４氏。スポーツ界からは五輪柔道金メダリストの谷亮子（３４、比例代表）、体操銀メダリストの池谷幸雄（３９、同）、競輪銀メダリストの長塚智広（３１、茨城選挙区）の３氏で、いずれも幹事長時代の小沢氏から全面支援を取り付けて出馬を決断しただけに胸中は複雑だ。ある関係者はこう危機感をあらわにする。
「たとえば岡部氏の大阪選挙区では自民、公明、共産、社民各党に加え、みんなの党やたちあがれ日本も候補擁立を検討しており、無党派層争奪戦の激化は必至です。そんな状況で、カネの問題で幹事長を辞任に追い込まれた小沢さんの強力なバックアップは、いくら知名度があるとはいえイメージ戦略が重要なタレント候補にとってはいまや重荷。ただでさえ今年はタレント候補に対する世間の風当たりも強く、小沢さんとの立候補表明会見は裏目だった」
比例候補も必死だ。参院比例区は「非拘束名簿方式」で、個人得票の順位がそのまま党内の議席獲得順位となる。
だが、小沢氏との幹事長業務引き継ぎをわずか５分で終わらせた「反小沢七奉行」の１人である枝野幸雄幹事長（４６）は、「選挙区での協力関係から比例は連合系候補の当選が最優先で、タレント候補はあまり眼中にない」（永田町関係者）とみられているのだ。
それだけに、政治アナリストの伊藤惇夫氏は、「比例のタレント候補の中でも、最も危機感が強いのは『小沢先生の応援は地球を覆うほどの愛』と豪語してしまった谷亮子」と指摘する。
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ただ、当のタレント候補たちは、早くも「菅代表は鳩山前総理と共に民主党を結党し、政権交代を実現すべく党の礎を築いた功労者」（岡部）「僕も新しいイメージに貢献できるように努力していきたい」（池谷）などと、菅執行部をヨイショして小沢離れを見せ始めている。
桂きん枝氏に至っては「菅新首相こそ“切り札”」として、谷の夫でプロ野球巨人の佳知選手を引き合いに、「９回ウラ、代打谷ぐらい。まだこんなバッターがおったんかいという感じ」とまで持ち上げた。
だが、民主党幹部の１人は「正直、小沢さんの息がかかった有名人だけに、出過ぎた支援はできない」とにべもない。
激戦の大阪選挙区に挑む岡部まり事務所は「小沢さんが幹事長を降りられても、何も変化はありません。やるべきことをやるだけというスタンスです」（広報担当）とコメント。一方、比例の谷亮子事務所は「まだ活動をスタートしたばかりで選対責任者も決まっておらず、現時点で特にお話しできることはありません」（事務所スタッフ）としている。
鳴り物入りでヘッドハントされたものの、突然上司の庇護を失ったサラリーマンにも似た悲哀が、各陣営に漂っている。
引用：http://news.livedoor.com/article/detail/4823660/
やっぱり民主党のタレント候補は、小沢氏の息がかかっていたんですね。数字合わせで選挙にさえ勝てばよいという国民を馬鹿にしたものだと感じました。脱小沢に成功したら民主党にもう一度だけチャンスを与えてもよいかなという気になってきた。選挙当日まで迷います。
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| 06 | 08 |
| 2010 | |
「新聞離れ」ウソだった？ 「読む91％」に違和感の声も
新聞を読んでいる人は91.3％――そんな調査結果の報道に対し、「そんなにたくさんいるのかな」との素朴な疑問の声も挙がっている。読者の「新聞離れ」が指摘されているが、それは虚像で実は新聞は「安泰」なのだろうか。
2010年6月8日の全国紙朝刊各紙に、日本新聞協会が7日に発表した「全国メディア接触・評価調査」の記事が載った。見出し（東京最終版）を見ると、「『新聞読んでいる』91.3％ 協会調査」（読売）、「『新聞を読む』91.3％」（朝日）などと報じている。
「ネット普及で新聞とってない家庭も多いはず」
新聞の読者・広告離れが指摘され、新聞の部数が減少傾向の中、こうした報道に違和感をもった人もいたようだ。インターネット上では、「インターネットが普及して新聞をとってない家庭も多いはずだから 91％ってのは信憑性が薄いな」（時事通信のヤフー配信記事へのコメント）、「マジっすか。高いから経費削減でネットだけにしたヨ」（朝日新聞ネット配信記事についた「はてなブックマーク」）などの指摘があった。
同調査は、新聞協会広告委員会が2年に1度行っており、今回は昨09年秋に実施した結果を公表した。全国の15歳以上69歳以下の男女が対象で、「住民基本台帳からの層化2段無作為抽出」による「訪問留め置き法」で調査した。有効回収率は61.4％で3683人が回答した。
新聞に「接触して」（読んで）いる人は、前回（07年）調査より1ポイント減の91.3％（無回答を除く）だった。「毎日読んでいる」（62.7％）から「週に1〜2日」（6.9％）、「それ以下」（5.2％）などを含んだ数字だ。
もっとも、年齢層による結果にはかなり差がある。「読んでいない」は、全体（無回答を含む）では9.1％で、60歳代（856人）と50歳代（797人）はともに4.1％だった一方、15−19歳（227人）は24.2％、20歳代（434人）は19.6％だった。若い人ほど「読んでいない」人が多い結果となっている。また、「（週に1〜2日）それ以下」も、15−19歳は11％、20歳代11.3％、60歳代1.6％などとなっているが、これらは「接触して（読んで）いる」人として計算されている。
ほかの調査ではどうだろうか。公益財団法人の新聞通信調査会の「メディアに関する全国世論調査」（2009年）によると、「専門調査員による訪問留置法」による調査の結果、「朝刊や夕刊を読む」は84.4％、「読まない」15.2％だった。
「日常生活に欠かせない基幹メディア」
また、NHKが5年に1度行う「国民生活時間調査」（2005年）では、新聞を読む「行為者」（15分以上）は、平日で44％、日曜で43％だった。以前の調査との比較（平日）の分析では、「この10年間で男30〜50代での落ち込みが大きいことがわかる」「10年前にすでに行為者率が低かった男20代が、30代になっても読者が増えなかった」「10年前の男30・40代（05年の男40・50代）で、この10年で新聞を読まなくなった人が大幅に増えたことが読み取れる」などと指摘している。
質問項目が違うので単純比較はできないが、同NHK調査など「新聞離れ」を示す調査の印象が残っているため、今回の協会調査の「91.3％が新聞を読んでいる」に違和感を持った人もいたようだ。
読売、朝日、日経新聞の共同サイト「新sあらたにす」で「新聞案内人」も務める評論家の歌田明弘さんは「細かい内実を問題にしないと『91％が読んでいる』は意味がない」と指摘する。調査結果では、朝刊（平日）の1日あたりの「接触時間」は平均24.8分で、20分未満は47.4％と半数近くなる。
「10分未満も22.3％もおり、テレビの番組欄や天気予報だけ見た、という人も中には含まれているかもしれない。だとしたら『新聞を読んだ』という程のことだろうか」
また、元毎日新聞外信部長でジャーナリストの河内孝さんは、新聞協会が公表している部数で09年は08年より約100万部減ったことや、「1世帯あたり部数」が08年に「1」を割り込んだ数字の方が重要だ、と話す。「新聞への信頼感の高さに力点を置くなら分かるが、『91％が新聞読んでる』の報道が並んだのは違和感がある」とも付け加えた。
新聞協会では、「伝統的な調査手法の結果、新聞は安定して高い接触を誇り、日常生活に欠かせない基幹メディアであることが改めて確認された」「過去4回（01年〜）との時系列比較でも、安定的に推移していた」としている。
記事引用：http://news.livedoor.com/article/detail/4815602/
実際のところどうなんでしょう？私は大いに疑問を感じます。インターネットで十分すぎるほど情報は得られるし、安くない購読料もデフレにはマッチしません。現にアメリカでは、大手新聞社が何社もつぶれています。
統計の取り方に問題があるのかもしれません。書籍も電子化が進むと新聞社はどうやってメシを食っていくのだろうか？消費者のマスコミ離れは、加速する傾向にあるのは間違いありません。
私も惰性で新聞をとっていますが必要性はあまり感じていません。
アンケートに答えると豪華商品が当たります！！
新聞を読んでいる人は91.3％――そんな調査結果の報道に対し、「そんなにたくさんいるのかな」との素朴な疑問の声も挙がっている。読者の「新聞離れ」が指摘されているが、それは虚像で実は新聞は「安泰」なのだろうか。
2010年6月8日の全国紙朝刊各紙に、日本新聞協会が7日に発表した「全国メディア接触・評価調査」の記事が載った。見出し（東京最終版）を見ると、「『新聞読んでいる』91.3％ 協会調査」（読売）、「『新聞を読む』91.3％」（朝日）などと報じている。
「ネット普及で新聞とってない家庭も多いはず」
新聞の読者・広告離れが指摘され、新聞の部数が減少傾向の中、こうした報道に違和感をもった人もいたようだ。インターネット上では、「インターネットが普及して新聞をとってない家庭も多いはずだから 91％ってのは信憑性が薄いな」（時事通信のヤフー配信記事へのコメント）、「マジっすか。高いから経費削減でネットだけにしたヨ」（朝日新聞ネット配信記事についた「はてなブックマーク」）などの指摘があった。
同調査は、新聞協会広告委員会が2年に1度行っており、今回は昨09年秋に実施した結果を公表した。全国の15歳以上69歳以下の男女が対象で、「住民基本台帳からの層化2段無作為抽出」による「訪問留め置き法」で調査した。有効回収率は61.4％で3683人が回答した。
新聞に「接触して」（読んで）いる人は、前回（07年）調査より1ポイント減の91.3％（無回答を除く）だった。「毎日読んでいる」（62.7％）から「週に1〜2日」（6.9％）、「それ以下」（5.2％）などを含んだ数字だ。
もっとも、年齢層による結果にはかなり差がある。「読んでいない」は、全体（無回答を含む）では9.1％で、60歳代（856人）と50歳代（797人）はともに4.1％だった一方、15−19歳（227人）は24.2％、20歳代（434人）は19.6％だった。若い人ほど「読んでいない」人が多い結果となっている。また、「（週に1〜2日）それ以下」も、15−19歳は11％、20歳代11.3％、60歳代1.6％などとなっているが、これらは「接触して（読んで）いる」人として計算されている。
ほかの調査ではどうだろうか。公益財団法人の新聞通信調査会の「メディアに関する全国世論調査」（2009年）によると、「専門調査員による訪問留置法」による調査の結果、「朝刊や夕刊を読む」は84.4％、「読まない」15.2％だった。
「日常生活に欠かせない基幹メディア」
また、NHKが5年に1度行う「国民生活時間調査」（2005年）では、新聞を読む「行為者」（15分以上）は、平日で44％、日曜で43％だった。以前の調査との比較（平日）の分析では、「この10年間で男30〜50代での落ち込みが大きいことがわかる」「10年前にすでに行為者率が低かった男20代が、30代になっても読者が増えなかった」「10年前の男30・40代（05年の男40・50代）で、この10年で新聞を読まなくなった人が大幅に増えたことが読み取れる」などと指摘している。
質問項目が違うので単純比較はできないが、同NHK調査など「新聞離れ」を示す調査の印象が残っているため、今回の協会調査の「91.3％が新聞を読んでいる」に違和感を持った人もいたようだ。
読売、朝日、日経新聞の共同サイト「新sあらたにす」で「新聞案内人」も務める評論家の歌田明弘さんは「細かい内実を問題にしないと『91％が読んでいる』は意味がない」と指摘する。調査結果では、朝刊（平日）の1日あたりの「接触時間」は平均24.8分で、20分未満は47.4％と半数近くなる。
「10分未満も22.3％もおり、テレビの番組欄や天気予報だけ見た、という人も中には含まれているかもしれない。だとしたら『新聞を読んだ』という程のことだろうか」
また、元毎日新聞外信部長でジャーナリストの河内孝さんは、新聞協会が公表している部数で09年は08年より約100万部減ったことや、「1世帯あたり部数」が08年に「1」を割り込んだ数字の方が重要だ、と話す。「新聞への信頼感の高さに力点を置くなら分かるが、『91％が新聞読んでる』の報道が並んだのは違和感がある」とも付け加えた。
新聞協会では、「伝統的な調査手法の結果、新聞は安定して高い接触を誇り、日常生活に欠かせない基幹メディアであることが改めて確認された」「過去4回（01年〜）との時系列比較でも、安定的に推移していた」としている。
記事引用：http://news.livedoor.com/article/detail/4815602/
実際のところどうなんでしょう？私は大いに疑問を感じます。インターネットで十分すぎるほど情報は得られるし、安くない購読料もデフレにはマッチしません。現にアメリカでは、大手新聞社が何社もつぶれています。
統計の取り方に問題があるのかもしれません。書籍も電子化が進むと新聞社はどうやってメシを食っていくのだろうか？消費者のマスコミ離れは、加速する傾向にあるのは間違いありません。
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